社名 (英文社名) |
オー・エス・イー株式会社 (O.S.Engineering Corporation) |
設立 | 1981年8月10日 |
資本金 | 57,000,000円 |
代表者 | 代表取締役社長 古谷 英之 |
所在地 |
■ 本社 機能素材事業部・産業機材事業部 総務部 〒105-0002 東京都港区愛宕1丁目3番4号 愛宕東洋ビル 4F TEL. 03-3433-0641 FAX. 03-3433-0616 ■ 大阪支社 機能素材事業部・産業機材事業部 〒541-0041 大阪府大阪市中央区北浜2丁目6番18号 淀屋橋スクエア 14F TEL. 06-6223-0637 FAX. 06-6223-0841 ■ 横浜事務所 産業機材事業部 〒230-0071 神奈川県横浜市鶴見区駒岡4丁目21番10号 TEL. 045-642-7064 FAX. 045-834-4899 |
従業員数 | 23名 (2020年4月1日現在) |
事業年度 | 毎年4月1日から翌年3月31日まで |
主要事業内容 |
1. 各種フッ素樹脂製品・ゴム及びその他のプラスチックの原料、素材、成形品及びその他の二次加工品 2. 各種溶接機、化学機器、医療機器、空気圧油圧機器及びその他の産業機器並びにそれらの器具材料、建築材料、金属材料 3. 前号の売買及び輸出入並びにそれらに付帯する一切の事業 4. 高圧ガス、液化ガス及び低温機器の売買 5. スタッド溶接及び各種溶接工事 |
取引金融機関 |
三菱UFJ銀行 新橋支店 みずほ銀行 新橋支店 商工組合中央金庫 東京支店 三井住友銀行 日比谷支店 横浜銀行 川崎支店 |
主要得意先 (50音順) |
株式会社荒井製作所 新明和工業株式会社 東レ株式会社 東レ・ファインケミカル株式会社 日本スタッドウェルディング株式会社 日本ピラー工業株式会社 日炉工業株式会社 ニチアス株式会社 パナソニック スマートファクトリーソリューションズ株式会社 ホシデン九州株式会社 三井物産プラスチック株式会社 三菱重工業株式会社 米島フェルト産業株式会社 |
主要仕入先 (50音順) |
昭和電工株式会社 神鋼商事株式会社 ダイキン工業株式会社 高安株式会社 株式会社タカラインコーポレーション 東邦化成株式会社 東レ株式会社 東レ・フィルム加工株式会社 日本化学機械製造株式会社 日本スタッドウェルディング株式会社 日進化成株式会社 株式会社広田ケミカル 三菱ケミカル株式会社 AeroGo,inc. |
昭和56年(1981年) | |
8月 | 資本金1,000万円にて創業 |
11月 | 資本金3,500万円に増資 |
昭和57年(1982年) | |
10月 | 大阪営業所を開設 |
昭和58年(1983年) | |
1月 | ダイキン工業株式会社の化学品の販売開始 |
4月 | 米国コスモダイン社とコスモダイン式ポンプ及び特殊低温容器、小型低温液化ガスプラント等の代理店契約を締結 |
昭和62年(1987年) | |
11月 | 三井物産株式会社との化学品売買の基本契約締結 |
12月 | 東レ株式会社の樹脂製品等の販売開始 |
昭和63年(1988年) | |
9月 | AeroGo,inc. との “ エアーキャスター ” の代理店契約締結 |
平成2年(1990年) | |
1月 | 音響・通信機用マイクロフォンの素子材料の販売開始 |
平成3年(1991年) | |
12月 |
半導体製造装置向けを主に、PFA丸棒(自社独自製品・ファブレス方式)を販売開始。 ※ フッ素樹脂の押出成形丸棒としては「日本初」製品 |
平成4年(1992年) | |
6月 | 大阪営業所を大阪支社に改称 |
平成10年(1998年) | |
3月 | 東レ・デュポン株式会社と照明機器反射体基材及び照明機器用反射体を共同開発し販売開始 |
平成16年(2004年) | |
3月 | 国際規格 ISO 14001 環境マネジメントシステムの認証取得(全社) |
10月 | 大阪支社が優良高圧ガス事業所として大阪府知事表彰を受賞 |
平成21年(2009年) | |
4月 | エヌエス産業株式会社と合併 |
4月 | 資本金を5,700万円に増資 |
4月 |
横浜事務所を新設 スタッド溶接機材の販売・工事の請負を開始 |
平成23年(2011年) | |
国内航空部品メーカー向けB787用複合材成型用副資材の販売開始 | |
11月 | 国際規格 ISO 9001 品質マネジメントシステムの認証取得(機能素材事業部本社) |
平成24年(2012年) | |
各種炭素繊維の販売開始 | |
平成25年(2013年) | |
7月 | 携帯端末機器用マイクロスピーカーの振動板を販売開始 |
平成26年(2014年) | |
1月 | 新工法開発のCASシステム研究会を設立し加入 |
9月 |
CASシステム(溶接スタッド鉄筋工法)が一般社団法人日本建築総合試験所の性能証明『GBRC性能証明第14−16号』の認証取得。 耐震補強工事の市場へ本格的に参入 |
平成27年(2015年) | |
4月 | 2事業部制に変更 |
令和元年(2019年) | |
5月 | 新規事業開発室を新設 |
令和2年(2020年) | |
8月 | 働き方改革によりテレワークを導入 |
令和3年(2021年) | |
6月 | 接触感染防止対策として、抗ウイルス抗菌フィルムの販売開始 |
令和6年(2024年) | |
3月 | 川崎事務所を移転し、横浜事務所に改称 |
■ | 本社 機能素材事業部・産業機材事業部・総務部 〒105-0002 東京都港区愛宕1丁目3番4号 愛宕東洋ビル 4F TEL. 03-3433-0641 FAX. 03-3433-0616 |
■ | 横浜事務所 産業機材事業部 〒230-0071 神奈川県横浜市鶴見区駒岡4丁目21番10号 TEL. 045-642-7064 FAX. 045-834-4899 |
■ | 大阪支社 機能素材事業部・産業機材事業部 〒541-0041 大阪府大阪市中央区北浜2丁目6番18号 淀屋橋スクエア 14F TEL. 06-6223-0637 FAX. 06-6223-0841 |
オー・エス・イー株式会社株式会社(以下「当社」と表記)は、お客様の個人情報の保護を企業の社会的な責務と考え、下記の方針に基づきお客様情報の保護・管理を徹底して行います。 | |
1. | 法令の遵守について 当社は、個人情報(特定の個人を識別できる情報)を取り扱う際に、個人情報の保護に関する法律および諸法令、主務大臣のガイドラインに定められた義務、本ポリシーを遵守します。 |
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令和2年4月1日制定 オー・エス・イ― 株式会社 代表取締役社長 古谷 英之 |